環境に配慮した活動

環境に配慮した活動

製品ライフサイクルのあらゆる段階を考慮し
環境への影響を最小限に抑える活動を
追求しています

製品ライフサイクルのあらゆる段階を考慮し、環境への影響を最小限に抑える活動を追求しています

製品開発から仕入れ、製造、流通、使用、廃棄まで、製品ライフサイクル全体で環境負荷を最小化するため、バリューチェーンの各段階で多様な取り組みを推進しています。

環境マネジメントシステムと環境認定

サムスン電子は、環境マネジメントおよびエネルギーマネジメントシステムに関する国際規格の認定を受けています。2021年時点で、Samsungのすべての労働環境はISO 14001（環境マネジメントシステム）およびISO 50001（エネルギーマネジメントシステム）の認定を取得しています。

出荷した製品の環境パフォーマンスについては、環境面を評価するさまざまな認定プログラム（US’ EPEAT、韓国のクリーンテクノロジーやエコラベルなど）を通じて認定を受けています。

製品の環境面に対する評価

サムスン電子は、独自の評価システムを使い、自社製品に対してライフサイクルの環境評価を行っています。そしてこのシステムを皆様に信頼していただくため、韓国のエコラベル、米国のEPEAT¹⁾、ENERGY STAR、AHAM²⁾のサステナビリティ標準の認定指標を採用しました。さらに、製品の製造、使用、廃棄の段階を含むライフサイクル全体で環境への影響を分析するため、自社製品に対するライフサイクル評価（LCA）を実施して10個の潜在的な環境への影響カテゴリー³⁾について結果を評価しています。具体的には、各段階における地球温暖化への影響を分析し、その結果に基づいてGHGの排出量が最小限となる製品開発に努めています。

  • 補足 ¹⁾ EPEAT：Electronic Product Environmental Assessment Tool、電気電子製品環境評価ツール
  • ²⁾ AHAM：Association of Home Appliance Manufacturers、米国家電製品協会
  • ³⁾ 環境への影響カテゴリー：非生物資源の枯渇、地球温暖化、酸性化、富栄養化、オゾン層破壊、光化学オキシダント、人間毒性、淡水水生生態毒性、海水水生生態毒性、陸域生態毒性
LCAの事例を見る

製品の危険物質や化学物質の管理

環境影響化学物質の削減

「環境問題に妥協しない」という原則のもと、Samsungは環境に影響を及ぼす化学物質の管理を徹底しています。

環境感受物質の管理に関する歩み

    エコパートナー認証システムを導入し
    サプライチェーン管理も細やかに行なっています

    サムスン電子は、Eco-Partner認定システムによって、製品や部品を提供するすべてのサプライヤーを評価し、製品や部品に環境負荷物質が含まれないよう、厳しく確認しています。サプライヤーは、原材料を提供しているサプライヤーからのデータを共に、対象となるすべての物質の使用を開示する、製品環境レポートを提出しなければなりません。その後サムスン電子がサプライヤーの製造現場を訪問して、提出された文書を検証し、徹底した評価を行います。Eco-Partner認定を維持するため、サプライヤーは、2年に1回監査を受けます。この監査に合格しなかったサプライヤーは、サプライヤーチェーンから除外されます。Samsungは、これらの方法で、グリーンマネジメントに関する取り組みの中に、サプライヤーを組み込んでいます。評価は1回きりではありません。すべてのサプライパートナーに対して、継続的な管理と評価を行い、持続可能なサプライチェーン管理を確保しています。

    エコパートナー認証プロセス

    • 01

      エコパートナー認証プロセスの写真。 エコパートナー認証プロセスの写真。

      原材料の供給元

      • 1. 正確な分析データ
      • 2. 原材料の成分表（MSDS）

    • 02

      エコパートナー認証プロセスの写真。 エコパートナー認証プロセスの写真。

      部品の供給元

      • 1. 製品の環境保証状
      • 2. 正確な分析データ
      • 3. 原材料の成分表
      • 4. 承認用のサンプル部品

    • 03

      エコパートナー認証プロセスの写真。 エコパートナー認証プロセスの写真。

      サムスン電子

      • 1. 提出された文書とサンプルの検証
      • 2. 環境マネジメントシステムの評価

    • 04

      エコパートナー認証プロセスの写真。 エコパートナー認証プロセスの写真。

      Eco-Partner認定

    健康と衛生関連の要素を分析するエコライフラボ（Eco-Life Lab）を運営

    サムスン電子は、進化する消費者の期待に応えるため、臭気や微生物の原因を特定し、対処するための研究と投資を続けてきました。
    2004年、EU RoHSが指定した6つの主要制限物質を分析する「Environmental Analysis Lab」を設立し、2007年には、これに製品から発生する揮発性有機化学物質を含めるよう拡大しました。Environmental Analysis Labは、2020年に「Eco-Life Lab」と名称を変え、臭気を専門とする機関と、主要な臭気化合物を分析できる精密分析機器が配置されました。さらに、電子機器では未知の領域である微生物を解析するため、修士号や博士号を持つ微生物の専門家を採用しました。
    また、温度や湿度に対応する機関を含む新たなインフラや分析機器を利用し、微生物の検証を行うラボも運営しています。
    専門の分析システムを備えたEco-Life Labは、国際認証機関であるKorea Laboratory Accreditation Scheme (KOLAS) やTÜV Rheinlandから、ラボとしての公式認定を受け、その物質に関する専門性と信頼性が認められました。

    Eco-Life Labの歴史。

    2004年設立

    • 2004年〜
      環境規制物質の
      精密分析
      （Pb, Cd, Hg, Cr(VI), PBB, PBDE, phthalateなど）
    • 2007年〜
      環境規制物質の
      臭気化合物
      （styrene, xyleneなど）
    • 2020年〜
      抗菌、抗真菌、抗ウィルス効果の
      性能解析
      （E.coli, staphylococcus aureusなど）

    • 2020年〜

      微生物の解析を行うラボを設立

      抗菌、抗真菌（2020年）
      抗ウイルス（2022年）の効果を
      性能解析

    • 2019年

      臭気の精密分析

    • 2007年

      VOCの精密分析

    • 2006年

      有害物質の精密分析を行う
      テストラボに認定

      KOLAS Certification
      難燃剤の精密分析

    • 2005年

      ULの公式テストサイトに
      認定

      UL Certification
      環境規制物質の
      RoHS物質

    • 2004年

      環境
      分析ラボの設立

    現場での化学物質の安全な使用に対し、厳格な基準を適用しています

    サムスン電子では、安全確保のため、仕入れから廃棄にいたるまでの、化学物質に関与するプロセス全体を体系的に管理しています。
    科学物質を扱う従業員には、専門グループによる事前評価を依頼し、対象の科学物質の使用が適切であると認められた場合にのみ、購入を許可されます。
    さらに、化学物質を保管してからは、詳細な利用状況と在庫を追跡するため、最終廃棄まで継続して、すべてのプロセスが監視されます。
    サムスン電子で使用するすべての化学物質は、各国の科学物質に関する規制および自社の規制物質リストに基づいて、その利用が厳しく制限されています。

    生物の多様性を守る活動を支援

    生態系の維持や自然保護は地球環境の健全性を守るために、重要な要素です

    Samsungの全社員が健全な生態系を推進する活動に参加しています。生物多様性保全活動の基本原理に沿った行動をし、経営陣や従業員の参画を積極的に促しています。

    生物の多様性を守るためのポリシー

    理念

    Samsungは生態系や生物の多様性を守り続けることの重要性を、しっかりと理解しています。これらにとって害なのあるものを最小限に抑えるために、生態系保護イニシアチブに対しても積極的に取り組んでいます。

    アクションプラン

    • ・すべての従業員が生物多様性の保全を、エコマネジメントが持つ重要な価値の一つとして認識します。

    • ・あらゆる悪影響を最小限に抑えるため、製品のライフサイクル全体において、そのエコシステムおよび生物多様性に対する影響を評価、分析します。

    • ・韓国内外のすべての事業所全体で、生物の多様性の高い地域を優先し、地域のニーズに応える生物多様性保全活動を実施します。

    • ・従業員、地域社会、NGO、その他のステークホルダーと継続的にコミュニケーションを取り、地域社会による生物多様性保全の取り組みの強化に貢献します。